担当業務が、そのまま教材に。
職種ごとに独立したコースで「自走する中核人材」を育てます。
2研修
×6職種
職種別コース
最大75%
経費助成(中小企業)
1.8万円〜
1人あたり実質負担※
※業務改革研修を中小企業20名で受講し、助成金が満額支給された場合の試算
高い助成率は今年度限り。
計画届は今年度内(2027年3月末まで)の提出がおすすめです。
8/3改正で「職種別特化型」に進化
職務に直結する訓練が助成対象に。職種ごとに独立した6コースで対応します。
現行制度は令和8年度末まで
経費助成 最大75%の「事業展開等リスキリング支援コース」は時限措置です。
研修の実施は来年度前半でも
計画届は訓練開始の6か月前から提出可能。今年度内に申請すれば、実施は来年度前半でも計画できます。
※年度をまたぐ訓練の取扱いや支給要件は、管轄の労働局・社労士へ事前にご確認ください。
組織変革やDXを進めようとしても、現場の抵抗やノウハウ不足により、想定した成果を出せない企業が非常に多く存在します。
ツール導入はゴールではありません。DXの「両輪」を回せる人材を、社内に育てます。
両輪 ①
デジタルで業務をスリム化し、時間と人手を生み出す。
両輪 ②
生まれたリソースを、顧客起点の価値づくりへ再投資する。
ゴールは、自ら課題を見つけて変革を進める「自走する中核人材」を社内に育てることです。
どちらの研修も、受講者の職種ごとに独立した6コース。講義・演習のすべてを対象職種の業務を題材に行います。
担当業務を題材に、AIと人の役割分担・品質向上・業務ノウハウの形式知化の手法を習得する。
職種別6コース(正式訓練名)クリックで時間割へ
インセプションデッキ×生成AIモックアップで、自部門のDXの要求仕様を自ら定義する。
職種別6コース(正式訓練名)クリックで時間割へ
その他の研修・ワークショップは BoundFor Academy 一覧 をご覧ください。
まずAIで自分の業務を変える力を身につけ、次にその先のシステム化・仕組み化を企画する力へ。2つの研修を順に受けることで、研修での学びが実務の改革につながります。
STEP 1 | 2日間・計12時間
生成AIを活用した業務改革研修
STEP 2 | 2日間・計12時間
生成AIを活用したDX要求仕様定義研修
1.「使う」から「つくる」へ
個人のAI活用で終わらず、部門の仕組みづくりやシステム化の企画まで進められます。
2.題材がつながる
STEP1の業務分析をSTEP2の企画の題材にでき、2つの研修の学びが一つの改革テーマにつながります。
3.社内の推進役が育つ
同じメンバーが続けて受講することで、社内でAI活用・DXを進める推進役が育ちます。
同じ受講者が、同じ職種のコースを ①→② の順に受講するのがおすすめです(例:AX・DX推進リーダー職向け同士)
※2つの研修はそれぞれ独立したコース(別の訓練)として実施し、助成金の計画届・支給申請もコースごとに行います。
業種ごとの代表的な職種・業務を例に、合う職種別コースをまとめています。
厚生労働省「人材開発支援助成金(事業展開等リスキリング支援コース)」に対応。
令和8年8月3日改正後の職種別要件に合わせて設計しています。
※以下は一例です。コースや参加人数等によって変動するため、詳細な診断はオンライン窓口にて承ります。
実質負担:36万円
助成内訳(①+②支給)
① 研修委託費用の75%を経費助成
② 受講者数×訓練時間×1,000円の賃金助成
実質負担:84万円
助成内訳(①+②支給)
① 研修委託費用の60%を経費助成
② 受講者数×訓練時間×500円の賃金助成
※満額受給審査が通った場合の最大助成額です。企業の状況や研修スケジュール、参加実績によって変動する場合がございます。当社が受給を保証するものではありません。
※受講者の職種と訓練内容の適合が支給の前提となります。支給の可否・支給額は労働局の審査により決定されます。
※助成金の申請手続きの代行は、法令上当社では行えません。ご希望の企業様には、申請実績が豊富な提携社労士法人をご紹介します(契約はお客様と直接締結いただきます)。
※助成金の活用には、訓練開始日の6か月前から1か月前までに職業訓練実施計画届を提出するなど、所定の手続きが必要です。事業展開等リスキリング支援コースは令和8年度末までの時限措置とされています。
※研修開催地への講師出張費用等は別途必要になります。
※助成金を利用されない場合も、通常料金にてご受講いただけます。
企業の変革現場に伴走してきた、各領域のプロフェッショナルです。
専門領域: 生成AI活用、PoC
システム開発会社経営、コンサルタントを経て現職。多数の生成AIツールを使いこなした、業務変革と新サービス開発を支援。
専門領域: 事業戦略・デジタルマーケティング
流通業での経験を基に、マーケティング、新規事業開発、M&Aまで手掛ける。人に付いたノウハウを仕組みに変えるプロ。
専門領域: ビジネスプロセス可視化・BPR
顧客起点での事業変革手法「ビジネスプロセスマップ」を開発。100社以上のDX/BPRプロジェクトを成功に導いたファシリテーター。
研修で習得したスキルは、その後の企業変革の取り組みで活きてきます。
部門横断で業務のボトルネックを解消し、手戻りのないIT投資へ。
マーケ・営業・サポートを顧客データでつなぎ、収益を最大化。
共通言語と小さな成功体験で、「指示待ち」から「主体的な行動」へ。
教育としての質はもちろん、実際の「変革現場」での実績を色濃く反映している点が大きな違いです。
現場で培った「実践型BPR(業務改革)」と「顧客視点DX」のノウハウを、自社の業務を題材に手を動かしながら体得します。
グループでの討議や可視化ワークを通し、他者の視点を取り入れながら主体的な思考力を磨きます。
形骸化した事例解説ではなく、多業種のリアルな失敗や成功の分岐点を分解し、自社の取り組みへと転写。
自社の業務を題材に、業務プロセス図やDX構想企画を受講者自身が演習内で作成します。
現場に入り込み、業務改革・システム要件設計に携わってきた知見を、すべてプログラムに注いでいます。
課題:DX推進リーダーが社内におらず、新しい技術を事業にどう活かせば良いか分からなかった。
受講後のご報告:研修で育成されたリーダーを中心に、社内からアイデアが活発に出るようになり、顧客ニーズを的確に捉えた新サービスを従来より30%短い期間で開発できたとご報告いただきました。社内に「自分たちでもやれる」自信が芽生えたとのことです。
課題:日々の業務に追われ改善が進まず、DXの必要性は感じていても何から手をつければ良いか不明瞭だった。
受講後のご報告:課題発見手法とデータ活用の着眼点が現場に深く浸透。受講後、従業員主体の提案が50件以上寄せられるようになり、年間1,000万円以上のコスト削減に繋がったとご報告いただきました。
※上記の事例には、令和8年8月3日の制度改正前の実施実績を含みます。受講企業様から受講後にご報告いただいた内容であり、訓練内容そのものを示すものではありません。
いいえ、必要ありません。講義・演習は受講職種の業務を題材に進めるため、ITに詳しくない方でも、ご自身の業務に置き換えて取り組めます。
ご安心ください。本研修は、一方的な講義ではなく、講義と演習、受講者同士の対話が中心です。分からないことや疑問に思ったことは、その場で講師や他の参加者と一緒に解決しながら進められるため、途中でついていけなくなる心配はありません。一人で抱え込ませない、対話的でサポートの厚い運営を心がけています。
はい、大丈夫です。本研修で扱うのは、AIツールの操作方法そのものではなく、受講職種の業務の流れの中でAIと人の役割を分け、業務の品質を高める手法です。演習は貴社で利用中のAIツール(Copilot/Gemini等)で行います。利用環境に不安がある場合は、事前オリエンテーションでご相談ください。
最大の特徴は、受講者の職種ごとに独立したコースで、講義・演習のすべてを対象職種の業務を題材に行う点と、BoundForが長年培ってきた「実践型BPR & 顧客視点DX」のノウハウに基づいている点です。単なる知識習得にとどまらず、実際の業務変革や顧客価値向上に繋がる「実践」を徹底的に鍛えます。手段に飛びついてツールだけ入れて終わるのではなく、本質的なDXを推進するためのマネジメント力向上にも寄与します。また、過去に100社以上に研修をおこない、98%以上の満足度を得た実績に基づき、受講者一人ひとりに寄り添った分かりやすく丁寧な指導を徹底しています。
助成金の申請手続きの代行は、法令上当社では行えません。制度の概要説明や申請様式書類のご案内など、可能な範囲でのサポートに加え、ご希望の企業様には申請実績が豊富な提携社労士法人をご紹介します(契約はお客様と直接締結いただきます)。令和8年8月3日改正後の職種別要件に合わせたご相談もお気軽にどうぞ。
受講者が実際に担っている職務で選びます。営業事務など事務職務の方は「事務・バックオフィス職向け」が対象です。各部門から選抜・任命され、AI化・自動化の推進と社内展開を職務として担う方は「AX・DX推進リーダー職向け」をご受講ください。複数職種でご受講の場合は、職種ごとに別コースとして開催します。
どちらか一方だけでも受講できます。2つの研修はそれぞれ独立したコースで、単独でも自部門の業務を題材に成果物まで作れる設計です。両方を受講する場合は、業務改革研修で見えた「AIで改善・仕組み化したい業務」を要求仕様定義研修の題材にできるため、業務改革研修 → DX要求仕様定義研修の順がスムーズです。
組織の課題や助成金の適用可能性を、専門コンサルタントが無料でご相談に応じます。
※個別相談会はすべてオンラインにておこないます。強引な売込等は一切おこないませんのでご安心ください。