単なるITツールの操作研修ではありません。貴社のビジネス課題を自ら発見し、顧客起点の価値を創造しながら、変革をリードできる「自走する中核人材」を育成します。
組織変革やDXを進めようとしても、現場の抵抗やノウハウ不足により、想定した成果を出せない企業が非常に多く存在します。
多くのDXプロジェクトが失敗する理由は、RPAやAIといった「ツール導入」そのものが目的になってしまうからです。
しかし、真のDXは、デジタルを武器に「業務生産性を向上」させ、そこで生まれたリソースを「新たな価値創造」に再投資する経営改革そのものです。
BoundFor Academyの研修は、この「両輪」を回すための設計思想に基づいています。単なるツールの使い方を学ぶのではありません。貴社の中に、自社の課題を自ら発見し、顧客起点の価値を創造し、変革を推進できる「自走する中核人材」を育成すること。それが私たちのゴールです。
職種別のAI実務スキル習得から要求仕様定義、経営層の意識改革、中核推進者の育成まで、一貫したラインナップを提供します。
※コースは職種別カリキュラムへ順次リニューアルしています（リニューアル済みコースは、令和8年8月3日の人材開発支援助成金改正にも対応）。改訂中のコースも、助成金を利用しない場合は現在の内容でご受講いただけます。
営業・製造・事務など職種別の演習で、生成AIを日常業務の「相棒」にする。
| 対象者 | 営業・マーケティング・事務・製造・接客・企画など各職種の社員（職種別コースとして提供） |
| 目的 | 職種別のAI実務スキル習得による業務アウトプット品質の向上 |
| 期間 | 2日間（計12時間） |
| 費用(税込) | 1人あたり12万円（最低16名〜）※人材開発支援助成金の活用にも対応しています（詳細は本ページ下部） |
インセプションデッキ×生成AIモックアップで、DXの要求仕様を自ら定義できる人材へ。
| 対象者 | 営業・製造・管理部門など、自部門のDX要求仕様定義を担う担当者・管理職 |
| 目的 | 企画の言語化・モックアップ作成・要求仕様定義のスキル習得（職種別コースとして提供） |
| 期間 | 2日間（計12時間）※Day3実施時は3日間（計18時間） |
| 費用(税込) | 1人あたり22万円（最低8名〜）※人材開発支援助成金の活用にも対応しています（詳細は本ページ下部） |
助成金対応改訂中
ビジネスプロセスを可視化し、DXの目的と変革対象を特定する。
| 対象者 | 経営層・DX推進担当者 |
| 目的 | 共通認識とビジョンを持った、変革を推進するチームの創出 |
| 期間 | 1日間（事前事後の準備は別途） |
| 費用(税込) | 110万円 / 10名まで※助成金を利用しない場合の通常料金です |
※現在、助成金制度改正に合わせてカリキュラム改訂中です。助成金を利用しない場合は、現在の内容でご受講いただけます。
助成金対応改訂中
経営視点と実働スキルで、部門横断型の全社DXを牽引するリーダー育成。
| 対象者 | DX推進担当、リーダー候補、事業部門のコアスタッフ |
| 目的 | 部門横断の変革を自律的に推進できる社内キーパーソンの創出 |
| 期間 | 6日間（計24時間） |
| 費用(税込) | 660万円 / 20名まで※助成金を利用しない場合の通常料金です |
※現在、助成金制度改正に合わせてカリキュラム改訂中です。助成金を利用しない場合は、現在の内容でご受講いただけます。
本研修は、厚生労働省の「人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース）」の活用にも対応しており、令和8年8月3日改正後の職種別要件に合わせて設計しています。
DX推進の入口となる人材育成は予算がネックになりがちですが、厚生労働省の助成金制度を活用すれば実質負担を最小限に抑え、余った予算を実行フェーズへの戦略投資へおこなうことが可能です。
※以下は一例です。コースや参加人数等によって変動するため、詳細な診断はオンライン窓口にて承ります。
実質負担：36万円
助成内訳（①＋②支給）
① 研修委託費用の75%を経費助成
② 受講者数×訓練時間×1,000円の賃金助成
実質負担：84万円
助成内訳（①＋②支給）
① 研修委託費用の60%を経費助成
② 受講者数×訓練時間×500円の賃金助成
※満額受給審査が通った場合の最大助成額です。企業の状況や研修スケジュール、参加実績によって変動する場合がございます。当社が受給を保証するものではありません。
※受講者の職種と訓練内容の適合が支給の前提となります。支給の可否・支給額は労働局の審査により決定されます。
※助成金の申請手続きの代行は、法令上当社では行えません。ご希望の企業様には、申請実績が豊富な提携社労士法人をご紹介します（契約はお客様と直接締結いただきます）。
※研修開催地への講師出張費用等は別途必要になります。
※助成金を利用されない場合も、通常料金にてご受講いただけます。
それぞれの専門領域で豊富な実働実績を持ち、企業の変革現場に伴走してきた信頼のプロフェッショナルです。
専門領域: 経営全般、組織
経営・会計・法務の多角的な視点から、企業の持続可能な経営を支援する伴走者。経営者向けのアカデミーも主催。
専門領域: 生成AI活用、PoC
システム開発会社経営、コンサルタントを経て現職。多数の生成AIツールを使いこなした、業務変革と新サービス開発を支援。
専門領域: 事業戦略・デジタルマーケティング
流通業での経験を基に、マーケティング、新規事業開発、M&Aまで手掛ける。人に付いたノウハウを仕組みに変えるプロ。
専門領域: ビジネスプロセス可視化・BPR
顧客起点での事業変革手法「ビジネスプロセスマップ」を開発。100社以上のDX/BPRプロジェクトを成功に導いたファシリテーター。
研修で習得したスキルは、その後の企業変革の取り組みで活きてきます。
ビジネスプロセスマップを活用し、部門横断で業務ボトルネックを解消。システム導入の要件定義を的確におこない、手戻りのない強固なIT投資を実現します。
収益最大化を目指し、顧客データを起点にマーケティング、インサイドセールス、営業、カスタマーサポート部門が一貫して繋がる統合組織体制を築きます。
共通言語と小さな成功体験の積み重ねにより、部門間の壁を取り払い連携を強化。「指示待ち」から「主体的な行動」へ、変革を当然とする文化を醸成します。
教育としての質はもちろん、実際の「変革現場」での実績を色濃く反映している点が大きな違いです。
私たちの研修は、長年現場で培われた「実践型BPR（ビジネスプロセス・リエンジニアリング：業務改革）」と「顧客視点DX」の独自の思想・ノウハウに基づいています。
単に知識を頭に入れるだけでなく、実際の業務をどのように見直し、お客様視点で提供価値を高めるかを徹底的に手を動かしながら体得します。
グループでの討議や可視化ワークを通し、他者の視点を取り入れながら主体的な思考力を磨きます。
形骸化した事例解説ではなく、多業種のリアルな失敗や成功の分岐点を分解し、自社の取り組みへと転写。
自社の業務を題材に、業務プロセス図やDX構想企画を受講者自身が演習内で作成します。
机上の理屈を教えるだけの講義はおこないません。BoundForは、現場に入り込んで多種多様な企業の業務改革・システム要件設計に汗を流してきました。その知見をすべて注ぎ込んでいるからこそ、強力な定着率を誇ります。
課題：DX推進リーダーが社内におらず、新しい技術を事業にどう活かせば良いか分からなかった。
受講後のご報告：研修で育成されたリーダーを中心に、社内からアイデアが活発に出るようになり、顧客ニーズを的確に捉えた新サービスを従来より30%短い期間で開発できたとご報告いただきました。社内に「自分たちでもやれる」自信が芽生えたとのことです。
課題：日々の業務に追われ改善が進まず、DXの必要性は感じていても何から手をつければ良いか不明瞭だった。
受講後のご報告：課題発見手法とデータ活用の着眼点が現場に深く浸透。受講後、従業員主体の提案が50件以上寄せられるようになり、年間1,000万円以上のコスト削減に繋がったとご報告いただきました。
※上記の事例には、令和8年8月3日の制度改正前の実施実績を含みます。受講企業様から受講後にご報告いただいた内容であり、訓練内容そのものを示すものではありません。
いいえ、必ずしも専門知識は必要ありません。本研修は、DXの基本から分かりやすく学べるように設計されていますので、ITに詳しくない方でも安心してご参加いただけます。
ご安心ください。本研修は、一方的な講義ではなく、講義と演習、受講者同士の対話が中心です。分からないことや疑問に思ったことは、その場で講師や他の参加者と一緒に解決しながら進められるため、途中でついていけなくなる心配はありません。一人で抱え込ませない、対話的でサポートの厚い運営を心がけています。
はい、大丈夫です。多くの方が初めて触れることを前提としています。基本的な使い方から、効果的な質問（プロンプト）のコツまで、一からていねいにお伝えします。まずは「便利なアシスタント」として、楽しみながら触れていただくことを重視していますので、ご安心ください。
最大の特徴は、BoundForが長年培ってきた「実践型BPR & 顧客視点DX」のノウハウに基づいている点です。単なる知識習得にとどまらず、実際の業務変革や顧客価値向上に繋がる「実践」を徹底的に鍛えます。手段に飛びついてツールだけ入れて終わるのではなく、本質的なDXを推進するためのマネジメント力向上にも寄与します。また、過去に100社以上に研修をおこない、98％以上の満足度を得た実績に基づき、受講者一人ひとりに寄り添った分かりやすく丁寧な指導を徹底しています。
助成金の申請手続きの代行は、法令上当社では行えません。制度の概要説明や申請様式書類のご案内など、可能な範囲でのサポートに加え、ご希望の企業様には申請実績が豊富な提携社労士法人をご紹介します（契約はお客様と直接締結いただきます）。令和8年8月3日改正後の職種別要件に合わせたご相談もお気軽にどうぞ。
まずは、貴社の組織的な課題や、人材開発支援助成金の適用可能性について、専門コンサルタントが無料でご相談に応じます。研修内容の詳細が網羅されたサービスパンフレットも即時お送り可能です。
※個別相談会はすべてオンラインにておこないます。強引な売込等は一切おこないませんのでご安心ください。