技術文書、日報・不具合報告、見積や問い合わせ対応。毎日の業務をそのまま教材に、製造・技術・営業・事務がそれぞれの仕事で生成AIを使いこなす2日間です。
職種別
6コース
担当業務が教材に
最大75%
経費助成（中小企業）
1.8万円〜
1人あたり実質負担※
※業務改革研修を中小企業20名で受講し、助成金が満額支給された場合の試算
PICK UP高い助成率は今年度限り。計画届は今年度内の提出がおすすめです。
8/3改正で職務に直結する訓練が助成対象に。現行の「事業展開等リスキリング支援コース」は令和8年度末までの時限措置です。
作業手順書や品質記録の作成・更新が後回しになり、古い内容のまま現場で使われている。
段取りやトラブル対応の勘所が個人の頭の中にあり、技能の伝承に時間がかかっている。
お客様からの仕様確認や見積依頼に、営業と技術の間で何度もやり取りが発生している。
職種ごとの業務を題材にした研修で、AIに任せる作業と人が判断する仕事を切り分けます
『職種別 生成AIを活用した業務改革研修』は、職種ごとに独立した6コース。製造業の各職種での演習テーマの例をまとめました。演習は受講者ご自身の業務を題材に行います。
製造・生産技術の担当者に
製造・技術職向けコース
製造業での演習テーマ例
技術営業・営業の担当者に
営業職向けコース
製造業での演習テーマ例
生産管理・購買・総務の担当者に
事務・バックオフィス職向けコース
製造業での演習テーマ例
販促・広報の担当者に
マーケティング職向けコース
製造業での演習テーマ例
カスタマーサポート・アフター担当に
接客・サービス職向けコース
製造業での演習テーマ例
選抜したDX推進メンバーに
AX・DX推進リーダー職向けコース
製造業での演習テーマ例
※職種ごとに別コース・別日程で開催します。最低実施人数は1コース16名で、同じ研修を複数の職種コースでお申し込みの場合は合計人数で判定します。
これまで
手順書や報告書を一から書き、現場の改善に時間を回せない
研修後
AIで下書きを作り、内容の確認と改善の検討に時間を使う
これまで
ベテランの勘所が共有されず、若手の立ち上がりに時間がかかる
研修後
勘所を指示文に書き込んだ「自社専用ライブラリ」を研修内で作り、チームで使う
これまで
営業と技術の確認が何度も往復し、見積回答が遅れる
研修後
確認すべき仕様をAIで事前に整理し、少ないやり取りで要点がそろう
※研修で扱う演習の例です。効果は業務内容や運用により異なります。
その先のシステム化・仕組み化まで進めるなら
業務改革研修で見えた課題を、『職種別 生成AIを活用したDX要求仕様定義研修』で企画書・モックアップ・要求仕様にまとめられます。例：日報や不具合記録の集計・共有の仕組みを、現場に合ったシステムとして企画する。
業務改革研修（1人あたり12万円・税込、2日間・計12時間）を20名で受講し、人材開発支援助成金が満額支給された場合の試算です。
中小企業の場合
経費助成75％＋賃金助成1,000円/時
研修費240万円 → 実質負担
36万円
1人あたり 約1.8万円
大企業の場合
経費助成60％＋賃金助成500円/時
研修費240万円 → 実質負担
84万円
1人あたり 約4.2万円
※支給の可否・支給額は労働局の審査により決定されます。受講者の職種と訓練内容の適合が支給の前提で、当社が受給を保証するものではありません。
※計画届は訓練開始日の6か月前から1か月前までに提出が必要です。最低実施人数は1コース16名（同じ研修の複数職種コースは合計人数で判定）。開催地に応じた講師の出張費を別途いただきます。
A.はい。対面・オンライン・ハイブリッドに対応しているため、拠点が分かれていても受講いただけます。対面で開催する場合は、開催地に応じた講師の出張費を別途いただきます。
A.はい。職種ごとに別コース・別日程で開催します。最低実施人数（1コース16名）は、同じ研修を複数の職種コースでお申し込みの場合は合計人数で判定します。例えば営業職向け25名＋事務・バックオフィス職向け15名なら計40名のため、15名のコースも開催できます。
A.Copilot・Gemini等、貴社で利用できる生成AI環境に合わせて実施します（環境は貴社にてご用意ください）。対面・オンライン・ハイブリッドに対応します。
受講職種・人数・日程に合わせたコースの組み合わせと、助成金の対象になるかを無料でご案内します。
営業担当からのしつこいご連絡はいたしません。
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