売場の販促物、スタッフへの指示、お客様の声への対応。毎日の業務をそのまま教材に、店舗・販促・本部がそれぞれの仕事で生成AIを使いこなす2日間です。
職種別
6コース
担当業務が教材に
最大75%
経費助成（中小企業）
1.8万円〜
1人あたり実質負担※
※業務改革研修を中小企業20名で受講し、助成金が満額支給された場合の試算
PICK UP高い助成率は今年度限り。計画届は今年度内の提出がおすすめです。
8/3改正で職務に直結する訓練が助成対象に。現行の「事業展開等リスキリング支援コース」は令和8年度末までの時限措置です。
セールや季節の売場に合わせたPOP・チラシ・SNS投稿を、店舗ごとに一から作っている。
マニュアルの更新や指示の伝え方が店長任せで、店舗によってサービスの質に差が出ている。
口コミ・アンケートやお問い合わせへの対応に手が回らず、売場やサービスの改善が後回しになっている。
職種ごとの業務を題材にした研修で、AIに任せる作業と人が判断する仕事を切り分けます
『職種別 生成AIを活用した業務改革研修』は、職種ごとに独立した6コース。小売・フランチャイズの各職種での演習テーマの例をまとめました。演習は受講者ご自身の業務を題材に行います。
店長・店舗スタッフに
接客・サービス職向けコース
小売・フランチャイズでの演習テーマ例
販促・SNSの担当者に
マーケティング職向けコース
小売・フランチャイズでの演習テーマ例
本部の事務・バックオフィスに
事務・バックオフィス職向けコース
小売・フランチャイズでの演習テーマ例
法人営業・加盟店開発の担当者に
営業職向けコース
小売・フランチャイズでの演習テーマ例
商品開発・品質管理の担当者に
製造・技術職向けコース
小売・フランチャイズでの演習テーマ例
選抜したDX推進メンバーに
AX・DX推進リーダー職向けコース
小売・フランチャイズでの演習テーマ例
※職種ごとに別コース・別日程で開催します。最低実施人数は1コース16名で、同じ研修を複数の職種コースでお申し込みの場合は合計人数で判定します。
これまで
販促物やSNS投稿を、店舗ごとに一から作っている
研修後
AIで下書きを作り、売場に合わせた仕上げに時間を使う
これまで
マニュアルや指示の伝わり方が、店舗ごとにばらつく
研修後
本部と店舗で同じプロンプト集を使い、伝え方と品質をそろえる
これまで
口コミやアンケートを読み切れず、改善につながらない
研修後
AIでお客様の声を分類・要約し、改善点を見つけやすくする
※研修で扱う演習の例です。効果は業務内容や運用により異なります。
その先のシステム化・仕組み化まで進めるなら
業務改革研修で見えた課題を、『職種別 生成AIを活用したDX要求仕様定義研修』で企画書・モックアップ・要求仕様にまとめられます。例：店舗からの報告や問い合わせを本部で集約する仕組みを、業務に合ったシステムとして企画する。
業務改革研修（1人あたり12万円・税込、2日間・計12時間）を20名で受講し、人材開発支援助成金が満額支給された場合の試算です。
中小企業の場合
経費助成75％＋賃金助成1,000円/時
研修費240万円 → 実質負担
36万円
1人あたり 約1.8万円
大企業の場合
経費助成60％＋賃金助成500円/時
研修費240万円 → 実質負担
84万円
1人あたり 約4.2万円
※支給の可否・支給額は労働局の審査により決定されます。受講者の職種と訓練内容の適合が支給の前提で、当社が受給を保証するものではありません。
※計画届は訓練開始日の6か月前から1か月前までに提出が必要です。最低実施人数は1コース16名（同じ研修の複数職種コースは合計人数で判定）。開催地に応じた講師の出張費を別途いただきます。
A.人材開発支援助成金は、受講者を雇用している事業主が申請します。本部の社員と加盟店の社員では申請する事業主が異なるため、受講の組み方は個別相談でご案内します。
A.はい。職種ごとに別コース・別日程で開催します。最低実施人数（1コース16名）は、同じ研修を複数の職種コースでお申し込みの場合は合計人数で判定します。例えば営業職向け25名＋事務・バックオフィス職向け15名なら計40名のため、15名のコースも開催できます。
A.Copilot・Gemini等、貴社で利用できる生成AI環境に合わせて実施します（環境は貴社にてご用意ください）。対面・オンライン・ハイブリッドに対応します。
受講職種・人数・日程に合わせたコースの組み合わせと、助成金の対象になるかを無料でご案内します。
営業担当からのしつこいご連絡はいたしません。
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